収入と年金を考慮するのが正解!?共働き夫婦の保険の選び方とは?

保険は仕組みが複雑で、勧められたまま加入している人が多いようです。

中には、独身時代に加入したままになっているという人もいるでしょう。

結婚して共働き夫婦となったなら、それに応じた保険があります。

この記事では、共働き夫婦が検討したい保険の種類と保障を決める基準についてお伝えします。

生命保険は収入割合と加入している公的年金を考慮する

共働き夫婦が加入を検討するべき保険のひとつに、生命保険があります。

生命保険は、万が一の時に残された家族のためにかける保険です。

貯蓄を目的として生命保険をかける場合は、ライフプランに応じた保障内容を自由に選ぶと良いのですが、万が一の場合の遺族の生活を守るためなら、しっかりと家計の状況にあう保障を選びたいです。

死亡保障額をどの程度にするかが迷うポイントとなりますが、「加入している公的年金」「収入の割合」「保険の種類」の3点を考慮すると、共働き世帯にぴったりの生命保険を選ぶことができます。

年金から不足している保障を考える

共働き夫婦の場合、加入している公的年金の組み合わせに複数のパターンがあります。

世帯の年金加入状況は、生命保険の死亡保障額を決めるひとつの目安になりますから再確認してください。

公的年金は、国民年金と比較して厚生年金が手厚い仕組みになっています。また、子育て中の女性に手厚い仕組みでもあります。

国民年金しか加入していない場合は、遺族に対する保障が十分でない可能性が高いため、死亡保障を大きくかけて保険で補填できるようにしておくことが鉄則となります。

夫婦の具体的な年金組み合わせパターン

夫婦ともに国民年金(妻の収入が扶養範囲内)

に大きな保障が必要

夫婦ともに国民年金(妻の収入が扶養枠以上)

夫婦ともに大きな保障が必要

夫が国民年金、妻が厚生年金

に大きな保障

夫が厚生年金、妻が国民年金(妻の収入が扶養範囲内)

に大きな保障

夫婦ともに厚生年金

どちらもそれなりの保障が必要

収入が多い方に大きな保障

次に、収入の割合も検討してみてください。

家計の大黒柱になっている方に死亡保障を大きくかけておくことが大切です。

共働き夫婦の場合、子供がいないうちは生命保険をかける必要ないでしょう。

仮に扶養範囲内で働く妻であっても、万が一の時は就労時間を増やせば良いだけです。

しかし、健康面などなにかフルタイムで働けない不安点があるようなら、子供がいなくても多少の生命保険は必要になります。

妻の収入が家計の中心になっている場合は、特に注意してください。

今の公的年金は、働き世代の男性には厳しい内容です。

万が一のとき、急に生活に困ることになりかねません。

一昔前のように、必ずしも夫に大きな死亡保障をかけるという時代ではありません。

夫婦ごとに生活や収入の実態を判断して選びましょう。

低解約返戻金型終身保険がおすすめ

生命保険は、低解約返戻金型終身保険がおすすめです。

低解約返戻金型の終身保険の特徴は、保険料払込期間中の解約返戻金額が低いこと。

つまり、払込期間中に解約すると損をするのです。

一方、保険料が安く設定されています。

保険料払込期間が終了すると返戻率が上がるため、貯蓄性が高い保険です。

老後の生活費の準備にも最適。

また、払込期間を調整することで、子供の学資として活用する方法もあります。

夫婦ともに収入が十分にあり、どちらか一方になっても困らないようなら、生命保険はすぐに必要ということもありません。

じっくり考えて、貯蓄性の高い物を選ぶと良いでしょう。

医療保障は夫婦どちらも加入が正解

共働き夫婦が必ず加入しておきたいのは、医療保険です。

病気やケガで治療を受けたときの保障です。

医療保険には、夫婦どちらも加入しておきましょう。

医療保障は、一般的な入院・手術をメインとした保障とあわせてがん保険について検討することをおすすめします。

それぞれの選び方のポイントをお伝えします。

医療保険は終身の掛け捨て

医療保険は終身の掛け捨てタイプがおすすめです。

生命保険とは別商品で考えた方が保険料に無駄が出ません。

医療保険は入院日額からプランを決めることが多いです。

それぞれの収入に応じて選んでください。

健康保険で高額医療費は補填されるため、実際の医療費はそこまでかかりませんから、医療保険は収入保障の意味が大きいのです。

また、日帰り入院、日帰り手術でも保険が受け取れるものを選ぶことがポイントです。

連続日数はそこまで多く必要ありません。

今時の病院は、簡単に入院しませんし、入院してもすぐに退院させられます。

入院保障を規定分全部使い切ってしまう人はほとんどいませんから、日数の多さにこだわる必要はありません。

少ない日数でも受け取れることの方が大切です。

また、仕事には復帰できない状態で退院するケースが多いため、退院後の通院にも一定の保障があると安心です。

時代によって医療事情は変化します。

その時代にあった保障内容にしておくことが、最も大事なこと。

加入したら放置するのではなく、時折、見直しも必要です。

終身がん保険

今は、2人に1人ががんになると言われています。

そして、がんは治る病気になりました。

そこで重要なのが、がん保険を医療保険と別にかけておくことなのです。

がんは治るとはいえ、治療には期間とお金がかかることも多いです。

そのため、一般的な医療保険では不足が生じる可能性があります。

がん保険も終身で掛け捨てのタイプがおすすめです。

がんの治療にはそれぞれ考えがあるため、がん保険が適さない人もいるでしょう。

がん保険より汎用性があるのは、終身医療保険の特約で「がん診断一時金」を付帯しておくことです。

この一時金の額を大きくしておくのも良いのではないでしょうか。

がん診断一時金のメリットは、使い方が自由な点です。

治療せず旅行をしても良いので、使い方を自分で決めたい人にピッタリです。

治療をする際も、最初にまとまったお金を受け取れることでスムーズに治療に入ることができます。

がん保険は、夫婦でよく話し合って決めることが大切です。

所得補償保険も要検討

共働き夫婦が加入しておくと良い保険がもうひとつあります。

それは、所得補償保険です。

生命保険や医療保険ほど知名度はないかもしれません。

共働きしていると、どちらかの収入が中断すると生活が乱れやすくなりますよね。

例えば、夫が怪我をして働けなくなったとします。夫の所得が減ります。

さらに、家事分担していた夫の分の家事を夫自身ができませんから、負担が妻にドンとのしかかってしまいますよね。

働きながら一人で家事を抱えるのはとても大変です。

このようなときに、所得補償保険に加入していると、ヘルパーさんをお願いする資金にすることもできるのです。

気兼ねなく治療に専念できます。

夫婦ともにフルタイムで仕事をしている場合も便利な保険ですが、どちらか一方の収入が少ない場合は、尚更、収入が大きい方の所得を保険で補償しておくことを検討してみると良いでしょう。

まとめ

共働き夫婦が加入すると良い保険として、「生命保険」「医療保険」「がん保険」「所得補償保険」をご紹介しました。

家計の状況や生活、収入のバランス、公的年金との兼ね合いを考えて判断することが大切です。

また、安心のためにと保険に加入しすぎても保険料が無駄になります。

保険料は手取り収入の1%以内になるよう、夫婦でよく話し合い、最適な保険を見つけてください。